職場で不倫するキッカケとは?社内不倫の兆候や調査方法を解説

職場で不倫するキッカケとは?社内不倫の兆候や調査方法を解説

パートナーが仕事をしている場合、職場の様子を知るのは難しいでしょう。パートナーによっては職場の従業員と不倫している可能性があります。

このような職場不倫は、さまざまなできごとをキッカケに始まります。

パートナーの職場不倫を疑っている場合は、不倫がスタートするキッカケや兆候を把握しておきましょう。

この記事では職場で不倫するキッカケや兆候、調査方法を解説します。

目次

職場で不倫するキッカケ

職場で不倫がスタートしてしまうキッカケは、主に次のとおりです。

  • 上司と部下という信頼関係がある
  • 社内の飲み会で親密になる
  • 残業で2人きりになる
  • 社員旅行や出張などで親密になる

職場というパートナーの目が届かない場所だからこそ、飲み会や残業などをキッカケに、不倫がスタートしてしまう傾向にあります。

上司と部下という信頼関係がある

上司と部下という信頼関係がある

職場における不倫のキッカケとして、上司、部下という信頼関係が挙げられます。

一般的な恋愛においても、信頼関係は欠かせない要素です。信頼できる相手には、心をひらいてさまざまな悩みを相談するケースがあるでしょう。

例えばパートナーを信頼している職場の部下が仕事やプライベートの悩みを相談したことで親密になり、不倫に発展してしまう可能性があります。

反対にパートナーが上司と不倫関係に発展してしまうこともあり得るでしょう。

パートナーは上司に悩みを相談しているうちに魅力を感じてしまい、不倫に発展してしまうかもしれません。

社内の飲み会で親密になる

職場によっては従業員が参加する飲み会が開催されます。

一時期、新型コロナウイルスの感染拡大による飲食店の休業・時短営業があったため、飲み会の頻度が減少していたという企業もあるでしょう。

しかし、2023年5月8日に新型コロナウイルスが5類へ移行したことで、飲み会の回数が増えている企業もあります。

お酒の席では普段と違う一面が見えることがあるため、異性に魅力を感じてしまうかもしれません。

残業で2人きりになる

残業で2人きりになる

職場では残業が発生することがあります。

厚生労働省が発表した『毎月勤労統計調査 令和4年分』によれば、一般労働者で月に14.2時間、パートタイマーで月に2.2時間しているという結果でした。(※1

残業が発生しやすく、異性の従業員と2人きりになりやすい職場の場合、不倫に発展してしまうかもしれません。

残業時間が長いと2人で食事をする可能性もあるため、より親密になりやすいでしょう。

(※1)厚生労働省:毎月勤労統計調査 令和4年分結果速報

https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/monthly/r04/22cp/22cp.html

社員旅行や出張などで親密になる

社員旅行や出張も、職場不倫のキッカケのひとつです。

社員旅行や出張となると、パートナーの目がより届かない場所に赴くため、開放的になってしまいます。

お酒の席に参加するとなると、より異性に対して開放的になり、不倫に発展しかねません。

また、社員旅行だけでなく、お花見やバーベキューといったような社内行事への参加も不倫に発展する可能性があります。

職場不倫している人の兆候

職場不倫をしている人は次のような兆候が見られることがあります。

  • 仕事にやる気が出ている
  • 残業や飲み会が増える
  • 休日出勤が増える
  • お金の使い方が変わる
  • 連絡が取りづらくなる
  • セックスレスになる
  • 執拗に予定を確認してくる

特に仕事にやる気が出始めているというのは、職場不倫ならではの兆候といえるでしょう。

仕事にやる気が出ている

職場不倫をしている人のなかには、不倫をキッカケに仕事にやる気を出す人がいます。

例えばこれまで家でこぼしていた仕事の愚痴が減った、異動や昇進、昇給がないのに仕事に精が出ているように見えるといった場合、職場に不倫相手がいる可能性があります。

残業や飲み会が増える

職場に不倫相手がいれば、2人で残業をする回数も増えるでしょう。また、浮気の口実としての残業や飲み会が増える可能性もあります。

職場によって残業や飲み会の頻度は異なります。しかし、毎日のように残業している、毎週のように飲み会に参加しているといった場合は、職場での不倫を疑ってみましょう。

休日出勤が増える

休日出勤が増える

職場不倫をしていると休日出勤が増える可能性があります。

残業と同じく、実際に不倫相手と休日出勤をしているケースもあれば、不倫の口実としているケースもあります。

しかし、休日出勤は給与が35%割増になる可能性があるうえに、従業員のワークライフバランスが崩れる可能性もあるため、企業によっては休日出勤を是正しようとしていることもあります。(※2)このような状況にも関わらず、あまりにも休日出勤が多いパートナーは職場不倫をしているかもしれません。

(※2)厚生労働省:しっかりマスター 割増賃金編(P2)

https://jsite.mhlw.go.jp/tokyo-roudoukyoku/content/contents/000501860.pdf

お金の使い方が変わる

不倫をしているとお金の使い方が変わることがあります。例えば不倫相手とのホテル代や飲食代、プレゼント代など、さまざまな出費が考えられます。

そのため、パートナーのお金の使い方が変わっている場合、職場不倫の疑いがあるといえるでしょう。

連絡が取りづらくなる

不倫相手と一緒にいるとパートナーからの連絡が遅くなる傾向にあります。

パートナーは目の前に不倫相手がいるため、連絡が遅くなってしまいます。メールやメッセージであれば、返信が来るかもしれません。

しかし、電話の場合、不倫をしているパートナーはすぐに出てくれないでしょう。

セックスレスになる

セックスレスになる

パートナーが職場不倫をしている場合の兆候のひとつがセックスレスです。不倫相手との性交渉に満足していると、夫婦でのセックスが減っていってしまいます。

セックスレスは職場不倫の兆候だけではありません。セックスレスは職場不倫の原因になり得ます。

すでに夫婦がセックスレスで、パートナーが不満を抱いている場合は別の異性と性的関係を結ぶ可能性があります。

執拗に予定を確認してくる

執拗に予定を確認してくるというのも、職場不倫の兆候です。職場不倫をしていると、相手の予定を確認して、不倫相手と会う日や時間を調整しようとします。

例えば相手の帰りが遅い日であれば、仕事終わりに不倫相手と食事やホテルに行くかもしれません。

パートナーの職場不倫は自分で調査可能

パートナーが職場で不倫しているのかしていないのかは、自分で調査可能です。

例えば、次のような方法を検討してみましょう。

  • 給与明細を確認してみる
  • 不倫が疑われるレシートがないか確認してみる

給与明細を確認してみる

給与明細を確認してみる

給与明細はパートナーの職場不倫を調査するために役立ちます。例えば、休日出勤や残業が増えているのであれば、受け取る給与も増えているはずです。

しかし、給与明細に変動がなければ、休日出勤や残業が不倫のための口実だった可能性があります。

不倫が疑われるレシートがないか確認してみる

給与明細と同じく、パートナーの収支から不倫を判断するには、怪しいレシートを探してみましょう。

例えば不倫相手と行ったであろうホテルのレシートがあれば、不倫をしている可能性があります。

ホテルのレシートのように、直接的なものではなくても、パートナーの不倫を調査可能です。

残業もしくは休日出勤すると言っていた日にも関わらず、飲み屋などのレシートが見つかれば、不倫が疑われます。

自分で職場不倫を調査するリスク

パートナーの職場不倫は自分で調査可能です。しかし、自分でパートナーの職場不倫を調査するうえでは次のようなリスクを把握しておきましょう。

  • 会社に電話すると業務妨害になりかねない
  • 調査方法によっては法的リスクを問われる

法律に抵触してしまうと、自分が訴えられてしまう可能性があるので注意しましょう。

会社に電話すると業務妨害になりかねない

会社に電話すると業務妨害になりかねない

パートナーが職場不倫しているからといって、会社に電話するのは控えましょう。

例えばパートナーや不倫相手に復讐しようという一心から、職場に電話してしまうと業務妨害になりかねません。

また、業務妨害に問われなくても、不倫相手のプライバシーを侵害する恐れがあります。

プライバシーの侵害は罰則が設けられていませんが、損害賠償を請求される可能性があります。

一方、業務妨害のなかでも、執拗に電話をかけるといった威力業務妨害罪は3年以下の懲役もしくは50万円以下の罰金が科せられます。(※3

なお、職場不倫をしていないにも関わらず「不倫している」と職場に連絡をしてしまうと、偽計業務妨害罪として、3年以下の懲役もしくは50万円以下の罰金を科せられかねません。(※3

(※3)e-Gov法令検索:刑法(第三十五章 信用及び業務に対する罪)

https://elaws.e-gov.go.jp/document?lawid=140AC0000000045

パートナーの給与が低下する可能性もある

感情に任せてパートナーの職場に電話をするという行為は、自分の首を締めてしまう結果になる場合もあるため注意が必要です。

職場にパートナーの不倫が知られると、懲戒処分が下される可能性があります。処分の内容によっては異動や降格などによって給与が低下してしまいます。

給与が低下してしまった場合、注意すべきなのがその後の生活です。

パートナーの職場不倫後でも夫婦関係を継続するのであれば、給与が下がったことで、いままでの生活が維持できなくなるかもしれません。

調査方法によっては法的リスクを問われる

パートナーの職場不倫を自分で調査する際は、業務妨害以外にもさまざまな法的リスクに配慮が必要です。

例えば不倫相手の家を特定しようと付きまとう行為は、ストーカー規制法に抵触しかねません。

また、不倫相手の情報を得ようとインターネットの掲示板やSNSに相手の情報を掲載することは、プライバシーの侵害にあたります。

不倫調査にはこのような法的リスクが潜んでいるため、自分で行える範囲は限定的になってしまいます。

その結果、納得できる証拠が集められないもしくは、証拠集めに時間がかかってしまいます。

パートナーの職場不倫は探偵に調査を依頼

パートナーが職場不倫しているかどうかを調査するなら、探偵に依頼してみましょう。

探偵に職場不倫の調査を依頼することで、次のようなメリットにつながります。

  • 法的なリスクを回避できる
  • 不倫調査を本人たちに気づかれにくい
  • 遠方の浮気調査であっても調査できる
  • 不倫相手についての調査も可能

法的なリスクを回避できる

先述のとおり、パートナーの職場不倫を調査するうえではさまざまな法律に配慮が必要です。

自分で職場不倫を調査しようとすると、どれだけ法律に配慮していても、法的リスクを回避できない可能性があります。

一方、探偵に依頼すれば法的なリスクを回避したうえで調査が可能です。

例えば、個人が尾行や張り込みをするとストーカー規制法に抵触するのに対して、探偵は探偵業法で尾行や張り込みが認められています。

探偵業法の届け出を提出しているかを確認

尾行や張り込みといった調査が認められているのは、探偵業届出証明書を公安委員会に提出している探偵のみです。

そのため、探偵に職場不倫の調査を依頼するのであれば、探偵業届出証明書を提出しているかを確認しましょう。

探偵業届出証明書を提出しているかどうかは探偵のホームページから確認可能です。

探偵業届出証明書を提出していない探偵に依頼すると、トラブルにつながりかねないため注意しましょう。

不倫調査を本人たちに気づかれにくい

不倫調査を本人たちに気づかれにくい

自分で不倫調査を行うとなると法的リスクだけでなく、パートナーや不倫相手に気づかれないことも大切です。

しかし、経験のない個人が不倫調査をすると、どうしても本人たちに気づかれてしまいます。

一方、探偵であれば本人たちに気づかれずに不倫調査ができるでしょう。

探偵はパートナー、不倫相手に顔を知られていません。また、複数人の調査員が調査をするため、相手に特定されることなく調査を続けられるでしょう。

探偵はさまざまな技術を用いるため気づかれにくい

探偵による不倫調査が気づかれにくい理由は、顔が知られていないというだけではありません。探偵による調査技術も関係します。

探偵による尾行や張り込みなどは専門的な技術を用います。

例えば尾行であれば、相手の歩き方に合わせて自分の足音を消すといった技術を用いることで、気づかれるリスクを減らしています。

遠方の浮気調査であっても調査できる

探偵は遠方の浮気調査であっても依頼可能です。例えば、パートナーが出張先で職場不倫している可能性があっても、調査をしてくれます。

個人でパートナーの出張先まで調査しに行くとなると、仕事や家事のスケジュールを調整する必要があります。

スケジュールを調整してせっかく調査しても、不倫の証拠を押さえられないと交通費だけがかさんでしまいます。

一方、探偵であれば専門的なスキルを駆使して、浮気の証拠を押さえてくれるでしょう。

遠方の浮気調査は情報の共有が大切

探偵に浮気調査をした場合、交通費ほか調査にかかった費用を依頼主が負担するのが一般的です。

そのため、遠方の浮気調査にかかった交通費なども依頼主が負担する必要があります。

探偵による調査にかかる交通費を無駄にしないためにも、なるべく詳細な情報を共有しておきましょう。

例えば、パートナーの行動パターンを観察して、浮気をしそうな日を割り出しておけば、浮気調査にかかる費用を抑えられる可能性があります。

不倫相手についての調査も可能

不倫相手についての調査も可能

探偵による浮気調査はパートナーの行動を調査できるだけではありません。不倫相手についても調査可能です。

パートナーが不倫している場合、パートナーだけでなく不倫相手にも慰謝料を請求できます。

不倫相手に慰謝料を請求するのであれば、相手の情報を得ておくことが大切です。その理由は、不倫相手に慰謝料を請求する際に内容証明を送ることもあるからです。

パートナーによっては不倫相手をかばうために、相手の情報を教えてくれない可能性があります。そのため、探偵による調査で独自に不倫相手について把握しておきましょう。

不倫相手に慰謝料を請求するには条件を満たす必要がある

パートナーと職場不倫をしていた相手に慰謝料を請求するには、次のような条件を満たす必要があります。

  • 既婚者であることを知っていた
  • 不倫によって夫婦関係に支障が生まれた

例えば、不倫相手がパートナーのことを既婚者と認識していなかった場合、慰謝料の請求は難しいでしょう。

また、既婚者であることを把握していても、別居のように不倫前から夫婦関係に支障があった場合は慰謝料を請求できないのが一般的です。

職場不倫が疑われる場合は探偵に相談しよう

パートナーが職場不倫をしている場合、仕事にやる気が生まれている、残業や飲み会が、休日出勤が増えるなどの兆候が現れます。

パートナーの職場不倫が疑われる場合は調査が必要です。自分で不倫調査をすると法律をはじめ、さまざまなトラブルにつながりかねません。

そのため、探偵に調査を依頼しましょう。

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