浮気調査を自分でする8つの方法|注意点やメリット・デメリットを解説

浮気調査を自分でする8つの方法|注意点やメリット・デメリットを解説

最近パートナーの帰りが遅い、パートナーの出張が多いなどをきっかけに、パートナーの浮気を疑ってしまっている人もいるかもしれません。パートナーが浮気しているかどうかを確認するには、浮気調査を行いましょう。

浮気調査は探偵事務所への依頼だけでなく、自分で行うことも可能です。浮気調査を自分で行う方法として、パートナーのパソコンやスマホのチェック、SNSアカウントをチェックするなどが挙げられます。

この記事では浮気調査を自分でする際の方法や注意点、メリット、デメリットなどを解説します。

目次

浮気調査を自分でするのは違法?

浮気調査を自分でするのは違法?

浮気調査を自分で行うことは可能です。しかし、方法によってはパートナーへのプライバシー侵害に問われてしまうかもしれません。

例えば次のような行為は、プライバシーの侵害を問われる恐れがあります。

  • パソコンやスマホのロックを無断で解除した
  • パートナーの持ち物にGPSを設置した
  • パートナーや浮気相手の自宅や敷地に侵入した
  • SNSなどのパスワードを入手して無断でログインした

プライバシー侵害をした場合、民法709条の不法行為として損害賠償を請求される可能性があります。(※1)

プライバシー侵害以外にも違法行為を問われるかもしれない

浮気調査を自分で行う場合、プライバシー侵害以外にも違法行為にあたるケースがあります。

例えば、パートナーや浮気相手の家に忍び込んで盗聴器やカメラを仕込んだ場合、住居・建物侵入罪に問われかねません。

さらに盗聴器やカメラを設置するために、家具や家の一部を壊してしまうと器物破損罪、建造物損壊罪に問われる可能性があります。

住居・建物侵入罪、器物破損罪、建造物損壊罪それぞれの罰則(※2)は次のとおりです。

  • 住居・建物侵入罪:3年以下の懲役または10万円以下の罰金
  • 器物破損罪:3年以下の懲役または30万円以下の罰金
  • 建造物損壊罪:5年以下の懲役

また、パートナーや浮気相手を尾行する行為は、ストーカー規制法や都道府県が定める迷惑防止条例に反してしまうかもしれません。

特に結婚していないパートナーや浮気相手を尾行するとストーカー規制法に触れてしまいます。

ストーカー規制法に反してしまうと、つきまといについての警告や禁止命令が下されます。禁止命令に従わずにつきまといを続けると、2年以下の懲役もしくは200万円以下の罰金が課せられます。(※3)

さらに、SNSやメールの中身を勝手にみることも不正アクセス禁止法に触れてしまう可能性があります。

例えば次のような行為は婚姻関係にあるパートナーに対しても、不正アクセス禁止法に問われかねません。

  • SNSやメールの中身を無断で見る
  • パソコンやスマホのロックを勝手に解除する
  • 監視目的で盗難・紛失の際にスマホの居場所を特定するアプリをパートナーのスマホに勝手にインストールする
  • 不正な動作を指示するアプリをパートナーのスマホに勝手にインストールする

これらの行為は不正アクセス禁止法に違反するため、3年以下の懲役または100万円以下の罰金が科せられます。(※2)

一方、パートナーに無断で相手のスマホにアプリをインストールした場合、不正指令電磁的記録に関する罪として3年以下の懲役もしくは50万円以下の罰金が科せられてしまいます。(※4)

(※3)神奈川県警:ストーカー行為は犯罪です
https://www.police.pref.kanagawa.jp/kurashi/higaisya/mesd0025.html

(※4)警視庁:不正指令電磁的記録に関する罪
https://www.keishicho.metro.tokyo.lg.jp/kurashi/cyber/law/virus.html

浮気調査を自分でするときの注意点

浮気調査を自分でするときの注意点は次のとおりです。

  • 尾行はパートナーとの関係性に注意する
  • 裁判や慰謝料請求に有効な証拠とそうでない証拠がある

この注意点を押さえておかないと、法に抵触してしまう、もしくは集めた記録が証拠として機能しない可能性があります。

尾行はパートナーとの関係性に注意する

尾行はパートナーとの関係性に注意する

尾行をして自分でパートナーの浮気調査をする場合、パートナーとの関係性に注意しましょう。上述のとおり、婚姻関係にないパートナーを尾行すると、ストーカー規制法に抵触してしまうかもしれません。また、浮気相手への尾行も同様です。

婚姻関係にあるパートナーであっても、尾行には注意を払う必要があります。尾行中にパートナーとの距離が遠くなってしまうと、パートナーの行動を追えません。

一方、パートナーとの距離が近づきすぎてしまうと気づかれる可能性があります。婚姻関係のあるパートナーを追う場合は、相手との距離に注意を払うようにしましょう。

裁判や慰謝料請求に有効な証拠とそうでない証拠がある

自分でパートナーの浮気調査をする場合、すべての記録が裁判や慰謝料請求に有効な証拠となるわけではありません。一般的に裁判や慰謝料請求に有効とされる証拠は次のような記録です。

  • 浮気相手との肉体関係が判断できる記録
  • 浮気の状況を記録した日記など
  • 浮気を自白した録音

例えばGPSでパートナーがラブホテルに入室したことを押さえたとしても、それだけでは浮気の証拠にならない可能性があります。パートナーが浮気相手とラブホテルから出入りする様子を写真や動画などで撮影しなければ、浮気の証拠として機能しないかもしれません。

浮気調査を自分でする方法

自分で浮気調査をする際は、違法行為にならないよう注意しながら次のような方法で浮気の証拠を集めましょう。

  • パートナーのパソコンやスマホをチェックする
  • パートナーのSNSアカウントをチェックする
  • GPSを活用して尾行する
  • パートナーのカーナビやドライブレコーダの記録をチェックする
  • パートナーのクレジットカードの明細をチェックする
  • パートナーの交通系ICの履歴をチェックする
  • ICレコーダーなどで会話の内容を録音する

パートナーのパソコンやスマホをチェックする

パートナーのパソコンやスマホをチェックする

パートナーのパソコンやスマホのカレンダーや保存している写真をチェックしてみましょう。

しかし、スマホの場合、指紋認証や顔認証などでロックがかかっている可能性があります。ロックを解除できない場合は、スマホをチェックするのは難しいかもしれません。

そのため「自分のパソコンの調子が悪いから、パソコンを使わせてほしい」と伝えて、パソコンの中身をチェックしてみましょう。

カレンダーに浮気相手との予定が入っていないか、浮気相手との写真が保存されていないか、さらにはマッチングサイトやマッチングアプリを利用していないかを確認します。

最近ではマッチングサイトで男女が出会うケースが一般化していて、その市場規模は2026年には1,657億円に達すると予想されるほどです。(※5)

マッチングサイトは一般的に独身者しか利用できないため、独身のパートナーであればマッチングサイトを通じて浮気をしているかもしれません。

閲覧履歴にマッチングサイトが出てきたら、自分も同じサイトに登録してみましょう。

その後、パートナーの好みに合わせてプロフィールを設定すると、サイトのマッチング機能でパートナーが表示される可能性があります。

ブラウザの閲覧履歴をチェックする

パートナーのスマホやパソコンを調べられる環境なのであれば、WEBブラウザの閲覧履歴をチェックしてみましょう。

お洒落なバー、カフェ、流行りのデートスポット、ホテルなどの検索履歴があった場合、浮気をしている可能性があります。

また、あなたがプレゼントされたことがない異性が好みそうなブランド品を検索しているときも要注意です。浮気相手へのプレゼントかもしれません。

スマホやパソコンの予測変換機能をチェックする

スマホやパソコンには予測変換が備わっています。

パートナーが浮気相手に頻繁に送っているワードが予測変換で現れるかもしれません。例えば、予測変換で次のような結果が出た場合は要注意です。

スマホやパソコンの予測変換機能をチェックする

予測変換で登場した固有名詞にも注意が必要です。浮気相手とのデートで使用した店舗やホテル名の可能性があるため、改めて名前を確認してみましょう。

LINE以外のチャットアプリを入れていないかチェックする

浮気バレの定番といえばLINEのトーク画面ですが、最近では浮気相手とのやりとりでLINEを使用しない人も増えてます。

パートナーと頻繁にやりとりしているツールを浮気相手とも使用するのはリスクが高いからです。

そのため、パートナーのスマホやパソコン、タブレットのなかにLINE以外のチャットアプリがインストールされている場合は注意が必要です。

たとえば、「TonTon」や「Snap chat」などのチャットアプリは、LINEのようにチャット履歴が残らず、ある程度の時間が経過すると自動的に削除されます。

証拠を残さずに浮気相手と連絡をとるのにうってつけのアプリといっていいでしょう。

また、パートナーがゲーマーの場合は「Discord」がインストールされているかどうかチェックしてみましょう。

Discordはゲームをしながら通話ができるゲーマー御用達チャットアプリですが、ゲームの話をしているように見せて浮気相手と会話している可能性もあります。

SNSアカウントをチェックする

浮気相手との出会い、さらにはコミュニケーションのツールとして挙げられるのがSNSです。総務省の発表によれば、SNSを通じて知り合った相手とオフラインで会ったことがある人の割合は次のとおりです(SNS別)。(※6)

SNSを通じて実際に会ったことがある割合

会ったことが「頻繁にある」「何度かある」「一度だけある」すべてを足すと、Instagram以外のSNSで約半数以上という結果でした。

パートナーのSNSのアカウントが分かれば、アカウントのフォロー、フォロワーを確認します。また、どのようなコメントをしているかなどを確認しましょう。

パートナーのSNSアカウントが分からない場合は、次のような方法で探すのがおすすめです。

各種SNSでアカウントを調べる方法をまとめた図

(※6)総務省:平成30年版 情報通信白書のポイント
https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/h30/html/nd143220.html

GPSを活用する

GPSはリアルタイムタイプ、ロガータイプの大きく2つに分けられます。それぞれのメリット・デメリットは次のとおりです。

各GPSのタイプとメリット・デメリットをまとめた図

パートナーの浮気現場を押さえるのであればリアルタイムタイプのGPSを、行動履歴を把握して証拠を集めをするのであればロガータイプのGPSを使用しましょう。

どちらもレンタルもしくは購入が可能で、パートナーの車のエンジンルームやトランクルームなどに設置するのが一般的です。

パートナーのカーナビやドライブレコーダの記録をチェックする

パートナーが車にカーナビ―やドライブレコーダーを設置している場合、それぞれの記録を確認してみましょう。

パートナーが自宅を離れている際に、カーナビやドライブレコーダーの記録を確認します。最近ではカーナビだけでなく、危険運転を録画するためにドライブレコーダーを設置しているケースも多くあります。

なお、ドライブレコーダーの履歴は削除されている可能性があるのに対して、カーナビの履歴は削除し忘れがちなので、浮気の証拠が残っているかもしれません。

パートナーのクレジットカードの明細をチェックする

パートナーのクレジットカードの明細をチェックする

パートナーのクレジットカードの明細から浮気の様子が把握できます。例えば、クレジットカードの明細に高価な買い物や定期的な食事代、ホテルの支払いがあれば、浮気の可能性が考えられます。

また、クレジットカードの明細だけでなくクレジットカードの枚数にも注意してみましょう。クレジットカードの枚数が増えているのは、相手に知られたくない買い物をしている可能性があります。

なお、パートナーのクレジットカードの明細は、行動と照らし合わせることで、より浮気を見抜けるようになります。

パートナーの交通系ICの履歴をチェックする

パートナーの交通系iCの履歴をチェックすることも、自分でできる浮気調査のひとつの方法です。

ただし、パートナーが普段降りていない駅で降りいたからといって、浮気を決定するわけではありません。レストランやホテルの利用履歴などと合わせて、総合的に判断するようにしましょう。

なお、交通系ICのなかでも履歴を確認できるのはSuicaです。Suicaの履歴は次のような方法で確認可能です。

  • 自動券売機か多機能券売機で「チャージ(入金)」に選択する
  • 該当のICカードを挿入口に差し込む
  • 「履歴表示」ボタンを選択する

ICレコーダーで会話の内容を録音する

パートナーの車にICレコーダーを設置して会話の内容を録音して、浮気を調査できます。また、婚姻関係にあるパートナーであれば、自宅にICレコーダーを設置することも可能です。自分が自宅にいないときに、パートナーと浮気相手との会話を録音できる可能性があります。

衣服のポケットやカバンの中をチェックする

パートナーの仕事着や外出着のポケット、カバンの中をチェックする方法は簡単で安全なうえ、意外と証拠を掴める方法でもあります。

ホテルや有名なデートスポット、自分とは行ったことがない高級レストランのレシートがあった場合、浮気をしている可能性があります。

このほか、どこのものかよくわからない鍵や避妊具がないかどうか、カバンの中のポーチや財布の中をくまなく調べてみましょう。

衣服から知らない香水や化粧品の匂いがした場合も要注意です。

この古典的な浮気調査のコツは、こまめに行うことです。

浮気をしている人の多くは、最初は緊張感と警戒心をもって行動するものです。しかし、そのうち気が緩み、綻びが出てくることも多いでしょう。

「何も出てこない」と1日2日で諦めず、パートナーの帰宅が遅い日や休日に1人で出かけた日は必ずチェックしましょう。

浮気調査を自分でするメリット

浮気調査を自分でするメリット

浮気調査を自分で行うことで、次のようなメリットが得られます。

  • 専門家に依頼する費用が発生しない
  • パートナーの浮気の事実を他人に知られない
  • 繰り返し調査できる
  • すぐに調査を開始できる
  • 結果に納得できる

専門家に依頼する費用が発生しない

浮気調査を自分でする最大のメリットは、費用を抑えられるという点です。

探偵事務所のような、調査の専門家に依頼する場合、約6万円以上かかる可能性があります。調査日数や求める調査結果の精度によっては、より費用が発生するかもしれません。

一方、自分で浮気調査をすれば専門家に支払う費用を抑えられます。

パートナーの浮気の事実を他人に知られない

専門家にパートナーの浮気調査を依頼すると、当然、浮気の事実を知られてしまいます。なかにはパートナーが浮気していることを他人に知られたくない、他人に相談したくないという人もいるでしょう。

このように、自分のパートナーの浮気の事実を誰かに伝えることに抵抗があるという人は、自分で浮気調査をするのがおすすめです。

繰り返し調査ができる

自分で浮気調査をすれば、費用を抑えられます。そのため、一回の調査で結果が得られなかったとしても、何度でも調査可能です。

もちろん、探偵事務所のような専門家に依頼した場合であっても、繰り返し調査できます。しかし、調査の回数や日数によって調査費用がかさんでいってしまいます。

すぐに浮気調査を開始できる

すぐに浮気調査を開始できる

パートナーの浮気調査を自分で行う場合、思い立ったときにすぐに行動に移せます。探偵事務所に浮気調査を依頼した場合、すぐに調査をスタートできないかもしれません。

もちろん、自分で浮気調査をするにあたっても、GPSのように浮気調査に必要なアイテムを使う調査はすぐに行えないかもしれません。

しかし、パソコンやスマホの閲覧履歴の確認やSNSアカウントの確認などはすぐに行えます

結果に納得できる

パートナーの浮気を疑って専門家に調査を依頼した場合、自分の望んだ結果でなければ感情の整理がつかないかもしれません。一方、自分の手で証拠を集め真実を知ることで、結果に対して納得できるようになります。

浮気調査を自分でするデメリット

自分で浮気調査をすることで、費用を抑えられる、他人にパートナーの浮気の事実を知られないといったメリットがあります。一方で自分で浮気調査をすると、次のようなデメリットにつながりかねません。

  • 法律に抵触する恐れがある
  • 正確な情報を収集できないかもしれない
  • ストレスを感じる可能性がある
  • 客観性を欠いてしまう

法律に抵触する恐れがある

浮気調査は法的な制約に関わる場合があります。プライバシー侵害や不正行為を行うと、法的な問題に発展してしまう可能性があります。

そのため、自分で浮気調査を行うには法律や規制に関する知識が求められるうえに、合法的な方法をとらなければなりません。

正確な情報を収集できないかもしれない

浮気調査をする目的にもよりますが、自分で調査をすると正確な情報を収集できない可能性があります。例えば、パートナーの浮気に対して慰謝料を請求する場合、相手の浮気の事実が分かる正確な情報を集めなければなりません。

しかし、これらの情報を集めるには時間と専門的なスキルが必要です。そのため自分だけで浮気調査をしようとすると、正確な情報を収集できない恐れがあります

ストレスを感じる可能性がある

ストレスを感じる可能性がある

自分でパートナーの浮気調査をすると、当然、パートナーの浮気を目の当たりにします。自分自身がパートナーの浮気行為を確認することや、証拠を収集する過程でストレスや不安を感じてしまうかもしれません。

客観性を欠いてしまう

自分自身がパートナーの浮気を調査する場合、感情の影響が客観的な判断や行動に影響を及ぼす可能性があります。客観的な視点を保つことが難しい場合、結果の解釈や対処法に偏りが生じてしまう恐れがあります。

自分で浮気調査を行う際は法律に注意する

パートナーの浮気調査を自分でする方法は、パソコンやスマホの閲覧履歴を確認する、SNSアカウントをチェックする、カーナビやドライブレコーダーの記録をチェックするといった方法などが挙げられます。

自分で浮気調査をすることのメリットは、調査にかかる費用やパートナーの浮気を他人に知られないといった点です。一方、パートナーの浮気調査を自分で行う場合は、プライバシー侵害、住居・建物侵入罪、ストーカー規制法などに抵触してしまうかもしれません。

また、裁判や慰謝料請求に必要な正確な情報を得られない可能性もあります。そのため、法に抵触するリスクを考慮してパートナーの浮気調査は、専門家に依頼するのがおすすめです。

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