浮気調査に使われるグッズ7種類と法律上の注意点を解説

浮気調査に使われるグッズ7種類と法律上の注意点を解説
浮気調査

パートナーの浮気が疑われるとき、浮気調査グッズを使って自分で状況を確認する方法があります。多くはインターネットなどで購入できますが、使用方法や設置場所によっては法律上の問題が生じるため、注意が必要です。自分で調査すれば探偵事務所に依頼するより費用を抑えられる場合がある一方、証拠の収集や確認に時間と労力がかかります。

この記事では、浮気調査に使われるグッズの特徴や使い方、口コミを紹介します。使用方法によっては法律に抵触するおそれもあるため、利用時の注意点もあわせて解説します。

目次

浮気調査に使われる主なグッズ7種類

浮気調査に使われるグッズは、位置・映像・音声などの一部を記録するもので、それだけで浮気の有無まで確かめられるとは限りません。グッズごとに何がわかり、何がわからないのかを次の表にまとめました。それぞれの法律上の注意点は、次の章「浮気調査グッズを使う前に知っておきたい法律の注意点」でまとめて解説しています。

グッズごとにわかること・わからないこと

グッズわかることわからないこと法律上の注意(詳しくは次の章)
GPS取り付けた物の位置や移動の履歴誰と会い、何をしていたか相手の承諾のない取り付け・位置情報の取得
ドライブレコーダー走行した道や停車した場所、車内の会話や同乗者の様子(車内も記録する機種)車を降りたあとの行動記録の取り出し方や記録の内容
カメラ(小型・暗視・望遠)撮影した場面の様子撮影範囲の外のこと。不鮮明だと事実関係を裏付けにくい置く場所と撮影の対象(性的な姿態の撮影など)
ボイスレコーダー録音した会話の内容会話だけで肉体関係まで証明できるとは限らない自分が参加していない会話の録音・置く場所
精液検出液精液の付着の有無(反応)誰の物か、いつ付着したか、性交渉があったか―
盗聴器離れた場所での会話会話だけで肉体関係まで証明できるとは限らない他人の住居への立ち入り・会話を聞かれた側のプライバシー
浮気調査用アプリ位置情報や端末の利用状況(とうたうもの)誰と会い、何をしていたか相手の端末への無断のインストール・実行

表のとおり、どのグッズも「誰と、どこで、何をしていたか」の一部しか記録できません。いくつかのグッズを組み合わせても、確かめられない時間や場面が残ることがあります。

GPS

GPS機器は、取り付けた物の位置を記録したり、スマートフォンなどに送ったりする機器です。位置をその都度知らせるタイプと、移動の履歴を記録しておくタイプがあります。紛失防止タグも、持ち物の位置を知る目的で使われることのある機器です。

GPSでわかるのは、機器を付けた車や持ち物が、いつ、どこにあったかです。ただし、わかるのは機器のある場所だけで、誰と会い、何をしていたかまではわかりません。

相手の承諾なく車や持ち物に取り付けて位置情報を取ると、ストーカー規制法(※1)の規制対象になるおそれがあります。法律上の注意は「相手の車や持ち物にGPSなどを取り付ける」をご覧ください。

(※1)e-Gov法令検索「ストーカー行為等の規制等に関する法律」

第三条(つきまとい等又は位置情報無承諾取得等をして不安を覚えさせることの禁止)
https://laws.e-gov.go.jp/law/412AC0100000081#Mp-At_3
第十八条(罰則)
https://laws.e-gov.go.jp/law/412AC0100000081#Mp-At_18
第十九条
https://laws.e-gov.go.jp/law/412AC0100000081#Mp-At_19

ドライブレコーダー

ドライブレコーダー

ドライブレコーダーは、事故やあおり運転に備えて、走行中の映像を記録する機器です。前方など車外だけを撮る機種のほか、車内の映像や音声も記録する機種があります。

記録からわかるのは、走行した道や停車した場所です。車内も記録する機種であれば、同乗者の様子や車内の会話が残っていることもあります。一方で、車を降りたあとの行動は記録されず、同乗者が映っていても二人の関係まではわからないこともあるでしょう。

相手が主に使う車の記録を無断で取り出すと、プライバシーの侵害として損害賠償を求められるおそれがあります(※2)。法律上の注意は「罪に問われなくても損害賠償を求められることがある」をご覧ください。

(※2)e-Gov法令検索「民法」第七百九条(不法行為による損害賠償) 

https://laws.e-gov.go.jp/law/129AC0000000089#Mp-Pa_3-Ch_5-At_709

カメラ(小型・暗視・望遠)

カメラ

浮気調査に使われるカメラには、小型カメラ、暗視カメラ、望遠カメラがあります。小型カメラには、ペン型など身の回りの物に似せたものもあります。暗視カメラは暗い場所での撮影に、望遠カメラは離れた場所からの撮影に使われ、暗視カメラは探偵が夜間の調査で使う機材のひとつです。

カメラでわかるのは、撮影した範囲の様子です。撮影範囲の外で起きたことはわかりません。映像が暗かったり、ぶれていたりして不鮮明だと、誰が写っているのかを示しにくく、事実関係を裏付けにくくなります。

寝室や浴室などに小型カメラを置き、性的な姿態をひそかに撮影すると、撮影罪に当たるおそれがあります(※3)。法律上の注意は「相手の部屋や他人の住居に機器を置く」をご覧ください。

(※3)e-Gov法令検索「性的な姿態を撮影する行為等の処罰及び押収物に記録された性的な姿態の影像に係る電磁的記録の消去等に関する法律」第二条(性的姿態等撮影)

https://laws.e-gov.go.jp/law/505AC0000000067#Mp-Pa_2-Ch_2-At_2

ボイスレコーダー

ボイスレコーダー

ボイスレコーダーは会話や周囲の音を録音する機器で、会議の記録などにも使われています。録音からは、会話の内容や話している人の声がわかります。

ただし、会話だけで肉体関係まで証明できるとは限りません。親しげなやり取りが録れていても、それが浮気の決め手になるかどうかは、内容やほかの記録との関係によって変わります。

自分がいない場所の会話を録るために、相手の部屋や車へ置く場合は注意が必要です。法律上の注意は「自分が参加している会話を録音する」をご覧ください。

精液検出液

精液検出液

精液検出液は衣類に付着した精液に反応する浮気調査グッズです。浮気検査キットなどの名前で、インターネットで販売されています。

仮に下着から反応が出たとしても、誰のものか、いつ付いたのか、性交渉があったのかまではわかりません。避妊具を使っていれば反応が出ないこともあるため、反応の有無だけで浮気かどうかは判断できません。

グッズの記録だけでは浮気を証明しにくい理由は、「証拠として足りない場合がある」をご覧ください。

盗聴器

盗聴器

盗聴器は、離れた場所の音声を受信機などで聞くための機器です。録音してあとから聞くボイスレコーダーと違い、その場の会話をリアルタイムで聞けるものがあります。

機器を置いた場所での会話はわかりますが、会話だけで肉体関係まで証明できるとは限りません。聞こえてくるのは音声だけなので、誰とどこにいたのかを示すには、別の記録が必要になります。

浮気相手の家や別居中の配偶者の住まいに無断で入って設置すると、住居侵入罪に問われるおそれがあります(※4)。法律上の注意は「相手の部屋や他人の住居に機器を置く」をご覧ください。

(※4) e-Gov法令検索「刑法」第百三十条(住居侵入等)

https://laws.e-gov.go.jp/law/140AC0000000045#Mp-Pa_2-Ch_12-At_130

浮気調査用アプリ

浮気調査用アプリには、スマートフォンの位置情報や利用状況を把握できるとうたうものがあります。うたい文句どおりに動いたとしても、わかるのは端末の位置や操作の記録で、誰と会い、何をしていたかまではわかりません。

相手のスマートフォンに無断でインストールして実行させた場合、不正指令電磁的記録供用罪に問われるおそれがあります(※5)。法律上の注意は「相手のスマートフォンにアプリを入れる」をご覧ください。夫婦であっても、本人に無断で監視アプリを導入することは避けましょう。

(※5) e-Gov法令検索「刑法」第百六十八条の二(不正指令電磁的記録作成等)

https://laws.e-gov.go.jp/law/140AC0000000045#Mp-Pa_2-Ch_19_2-At_168_2

浮気調査グッズ使う前に知っておきたい法律の注意

グッズの使い方によっては、浮気を確かめるつもりが、自分が刑事責任や民事責任を問われるおそれがあります。「夫婦だから」「相手が浮気をしているから」という理由があっても、それだけで許されるわけではありません。ここでは、グッズの使い方ごとに、問題になりうる法律を整理します。

相手の車や持ち物にGPSを取り付ける

相手の承諾なく、GPS機器や紛失防止タグを車や持ち物に取り付けたり、その位置情報を取ったりする行為には注意が必要です。ストーカー規制法の「位置情報無承諾取得等」に当たるおそれがあるためです。紛失防止タグも、2025年の法改正で規制の対象に加わりました(※1)。

対象になるのは、恋愛感情などの好意や、それが満たされなかったことへの恨みの気持ちを満たす目的で行う行為です。結婚しているかどうかは問いません。同じ相手に繰り返すとストーカー行為に当たり、処罰の対象になります(※1)。

たとえば、相手に知らせずにカバンへタグを入れ、居場所を何度も確かめる行為は、当てはまるおそれのある例です。一方、家族で話し合い、互いに同意したうえで位置共有の機能を使う場合は、承諾のない取得には当たらないと考えられます。

どんな行為がストーカー規制法の対象になるのか、具体的なケースは次の記事で確かめてみてください。

相手のスマートフォンにアプリ入れる

正当な理由がないのに、利用者の意図に反する動作をするプログラムを相手の端末で実行できる状態にすると、不正指令電磁的記録供用罪に問われるおそれがあります(※5)。たとえば、位置情報や通信の内容を本人に知らせずに外部へ送信するアプリが問題になりえます。

「夫婦なのだから、スマートフォンを確かめてもよいのでは」と考える人もいるかもしれません。しかし、端末を使っているのは相手本人です。夫婦であることだけを理由に、無断でアプリを入れることが正当化されるとは限りません。

相手の部屋や他人の住居に機器を置く

寝室や浴室などで、着替えや入浴中の姿といった性的な姿態をひそかに撮影すると、撮影罪に当たるおそれがあります(※3)。撮影する相手が家族であっても、対象から外れるわけではありません。

また、浮気相手の家や、別居中の配偶者が暮らす住まいに無断で入ると、住居侵入罪に問われるおそれがあります(※4)。盗聴器やカメラを置くために立ち入る場合も同じです。

同居している自宅で問題になるのは、立ち入ることよりも、どこで何を撮影・録音するかです。一方、浮気相手の部屋に機器を置こうと合鍵で入るような場合は、立ち入りそのものが問題になるおそれがあります。

自分が参加している会話を録音する

パートナーとの会話を録音するならICレコーダーを活用

自分が会話の相手として録音する場合と、自分がいない場所の会話を録るために機器を置く場合では、法律上の評価が異なることがあります。たとえば、話し合いの場で自分とのやり取りを録音する場合と、相手が一人でいる部屋にレコーダーを置く場合の違いです。

後者では、機器を置く場所への立ち入りや、相手のプライバシーとの関係が問題になるおそれがあります。録音する前に、その方法に問題がないかを確かめておきましょう。

罪に問われなくても損害賠償を求められることがある

刑法には、プライバシーの侵害そのものを広く処罰する規定はありません。ただし、私生活をひそかに記録したことが不法行為に当たる場合は、損害賠償を請求されるおそれがあります(※2)。

刑罰に当たらない方法で相手の行動を記録した場合でも、記録された側から慰謝料を求められることがあります。浮気の慰謝料を請求するつもりが、反対に請求される立場になるおそれもあるということです。

グッズの使い方によって問われるおそれがある法的責任

法律抵触する可能性がある行為罰則・民事上の責任
ストーカー規制法(※1)位置情報無承諾取得等やつきまとい等を反復し、法律上の要件を満たしてストーカー行為に当たる場合1年以下の拘禁刑または100万円以下の罰金(禁止命令等に違反してストーカー行為をした場合は2年以下の拘禁刑または200万円以下の罰金)
不正指令電磁的記録供用罪(※5)正当な理由なく、不正な指令を与えるプログラムを相手の端末で実行させるなど、構成要件を満たす行為3年以下の拘禁刑または50万円以下の罰金
住居侵入罪(※4)正当な理由なく、浮気相手の住居などに立ち入る3年以下の拘禁刑または10万円以下の罰金
撮影罪(※3)寝室などに小型カメラを置き、性的な姿態をひそかに撮影する3年以下の拘禁刑または300万円以下の罰金
プライバシーの侵害(民法709条・710条)(※2)グッズで記録した相手の私生活上の情報を、本人の同意なく第三者に見せたり、SNSや職場で公開したりする刑事罰の規定はないが、不法行為として損害賠償(慰謝料)を請求されるおそれがある

どの罪にも、罰金だけでなく拘禁刑が定められています。ストーカー規制法では、禁止命令などに違反してストーカー行為をすると、拘禁刑・罰金とも上限が2倍になります。

判断に迷う場合は、自分で機器を置く前に、弁護士などの専門家へ相談しましょう。グッズ以外も含め、自分での調査で法律上問題になりやすい行為は、次の記事を参考にしてください。

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グッズを使って自分で調べるときのリスク

グッズで集めた記録だけでは証拠として足りない場合があり、調べていることを知られると状況が悪くなるおそれもあります。ここでは、法律の問題とは別に、自分で調べるときに気をつけたい点を整理しました。

証拠として足りない場合がある

たとえば、GPSで、車がホテルの近くに停まっていたことがわかったとします。それでも、誰がホテルに入り、中で何をしていたかまでは確かめられません。映像が暗かったり顔が見えなかったりすると、写っているのが誰なのかを示しにくくなります。

車を降りたあとの行動など、グッズで確かめられない場面には、尾行や張り込みが必要になります。一人で行うと身の危険や法律上のリスクがあるため、こうした調査は探偵に任せることを考えてみてください。

パートナーとの関係の悪化と証拠隠滅のおそれ

パートナーとの関係が悪化する

調べていることを知られると、相手が身構え、落ち着いて話し合うのが難しくなるおそれがあります。関係の修復を考えている場合は、とくに影響が大きいかもしれません。

警戒した相手が記録を消したり、浮気相手と口裏を合わせたりすることもあります。ドライブレコーダーも、データを消されたり、録音の設定を切られたりするおそれがあるため油断できません。

精神的な負担がかかる

グッズを使って自分で調べると、記録した映像や音声を自分で確かめなければなりません。見たくない場面を目にしたり、録音を聞き返すたびにつらい気持ちがよみがえったりする人もいます。

一人で抱え込むと、冷静に判断するのが難しくなることもあります。信頼できる人に話を聞いてもらうなど、気持ちを整理する時間を持つことも大切です。

浮気調査グッズで確かめきれないときは探偵への相談も選択肢に

浮気調査に使われるグッズでわかるのは、位置や映像、音声などの一部の事実です。使い方によっては法律上の問題が生じ、浮気を確かめるつもりが自分が責任を問われるおそれもあります。判断に迷うときや、グッズだけでは確かめきれないときは、自分で動く前に専門家へ相談することを考えてみてください。

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